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2018.09.18

地震に強い家づくり 石巻・山大、微動探査システム導入 東北初

微動探査システム「地震eye」(手前)を前にあいさつする高橋社長

 住宅資材メーカー山大(石巻市潮見町2丁目)は、東北6県では初めて地盤ネットホールディングス(東京都千代田区)などが開発した住宅用の微動探査システム「地震eye」を導入した。従来の調査では地盤の強度が分かる程度だったが、地盤の揺れを短時間で簡単に解明できるのが特徴。地震対策に貢献できる住宅地盤調査の切り札と言われ、山大は地震に強い家づくりに役立てる。

 「地震eye」は1基3キロ。住宅敷地内に4台地面に置き、45分で測定できる優れものだ。従来のドリルで地面に穴を掘ることもなく、騒音問題に悩むこともない。国立研究開発法人防災科学技術研究所(茨城県つくば市)などと共同で開発。現在、防災科学研究所が特許を出願中という。

 昨年8月に販売開始以来注目を集め、既に浜松、富山、金沢の住宅メーカーなどが導入。6日に震度7を記録した北海道や九州でも予定されており、全国的に広がりを見せつつある。

 山大の高橋暢介社長は「わが社も東日本大震災で被災し、自宅も流失した。震災を経験したからこそ教訓を生かし、住宅業界で何かできないか模索していた。話を聞いて導入するに至った」と話した。今後は、自社で体制づくりを整え、工務店などに協力していく方針。

 2016年4月に発生した熊本地震では、地域によって住宅の被害に大きな差が出ていることが判明。最新の耐震技術を満たしていても倒壊した住宅もあった。地盤の揺れやすさが解明できる高性能の機械としてクローズアップされている。

 地盤ネットホールディングスは「一歩先の地震対策は地盤を知ることから始まる。地盤の強さと揺れやすさの2種類の地盤特性を把握することで、安心で安全な暮らしを支える基盤となる」と説明する。

 熊本地震の現場に駆け付けた担当者も「根拠に応じた適切な対応で被害を最小限に抑えるだけでなく未然に防げる可能性も高い」と強調する。

 「地震eye」は1基200万円。担当者は「導入した会社が取引先の会社や工務店などに有料で貸し出すことも可能。ぜひ活用してほしい」と呼び掛けている。

 石巻グランドホテルで先日開いた関連セミナーでは、県内の工務店や住宅メーカーなどから約80人が出席。関係者ら3人が基調講演し、地震に強い家づくりについて学んだ。

 高橋社長は、全国各地で大地震が相次いでいることに触れ「(地震ネットホールディングス)との連携により、人命と財産を守る家づくりができると思う。お客さまに頼られる会社にしていきたい」と意欲を示した。


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